「iDeCoやってる？」と聞かれて答えに詰まるあなたへ
結論から言います。
iDeCoの節税効果は本物です。でも、全員がやるべき制度ではありません。
私は「新NISAが先、iDeCoはその後」の順番でやっています。この記事では、看護師の年収帯で節税額を実際に計算して、「やるべき人・後回しでいい人」をはっきり分けます。
iDeCoの仕組みを30秒で
- 自分で作る年金。毎月の掛金を自分で運用する
- 掛金が全額所得控除（ここが節税の源泉）
- 運用益も非課税
- ただし原則60歳まで引き出せない
会社員（企業年金なしの病院勤務）の拠出上限は月23,000円です（2026年時点。今後の制度改正で引き上げが予定されています）。
看護師の年収別・節税額を計算した
掛金月12,000円（年144,000円）の場合の、所得税＋住民税の軽減額です。
| 年収 | 節税額（年） | 20年続けた節税累計 |
|---|---|---|
| 350万円 | 約21,600円 | 約43万円 |
| 400万円 | 約28,800円 | 約58万円 |
| 450万円 | 約28,800円 | 約58万円 |
| 500万円 | 約28,800円 | 約58万円 |
「拠出するだけで年2〜3万円戻ってくる」——これがiDeCo最大の魅力です。運用リターンとは別に、確定でもらえるリターンと考えられます。夜勤を1〜2回頑張った分が、書類を出すだけで返ってくるイメージです。
それでも私が「新NISAが先」と言う理由
節税だけ見れば最強に見えますが、iDeCoには3つの縛りがあります。
① 60歳まで引き出せない
結婚・出産・住宅購入・転職・休職——看護師の30代は現金が要るイベントの連続です。ライフイベント前の人は現金優先が原則。
② 手数料がかかる
加入時2,829円＋毎月171円〜。掛金が少額だと手数料負けはしませんが、効率は落ちます。
③ 受け取り時に課税されうる
退職金が大きい病院に長く勤めると、受取時の控除枠がぶつかる場合があります（多くの看護師は問題になりにくいですが、知っておくべき点です）。
新NISAはいつでも引き出せて、非課税枠も年360万円と巨大。流動性で勝る新NISAを埋める方が先、が私の結論です。
やるべき人・後回しでいい人
✅ iDeCoをやるべき人
- 生活防衛資金が貯まっていて、新NISAも回せている
- 60歳まで使わないお金を確保できる
- 年収400万円以上で節税インパクトが大きい
⏸ 後回しでいい人
- 貯金が生活費6ヶ月分未満
- 2〜3年以内に結婚・出産・引っ越しの予定がある
- 新NISAの積立がまだ月1万円未満
「iDeCoをやらない」のは損ではなく、順番の問題です。
始めるなら：金融機関選びの注意点
iDeCoは口座管理手数料が金融機関で違います。選ぶ基準は2つだけ。
- 運営管理手数料が0円（ネット証券系はほぼ0円）
- 低コストのインデックスファンドがある（eMAXIS Slimシリーズ等）
銀行窓口で勧められるがままに契約すると、手数料が年間数千円高くつくことがあります。
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松井証券のiDeCo
運営管理手数料0円・低コストファンド多数。iDeCoを始めるならまず口座の手数料から。
よくある質問
Q. 掛金はいくらから？
A. 月5,000円から。年1回変更できます。まず5,000円で始めて、家計が安定したら増額が安全です。
Q. 転職・退職したらどうなる？
A. 持ち運び（移換）できます。手続きを忘れると手数料だけ引かれ続けるので、転職時はTODOリストに入れてください。転職前の準備リストにも追加を。
Q. 年末調整は必要？
A. 「小規模企業共済等掛金控除」の欄に金額を書いて、証明書を添付するだけ。5分で終わります。これをやらないと節税になりません。
今日からできる1アクション
源泉徴収票を見て、自分の年収での節税額を上の表で確認する。 「自分の場合は年いくら戻るのか」が数字になると、やる・やらないの判断が一気に楽になります。
まとめ
- iDeCoの節税（年2〜3万円）は確定リターンとして本物
- ただし60歳まで引き出せない。新NISAが先
- ライフイベント前の人は後回しでOK、それは損ではなく順番
- やるなら手数料0円のネット証券系で低コストファンド一択
制度は道具です。順番さえ間違えなければ、iDeCoは看護師の強い味方になります。
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